使い方ガイド

海のマップ(記号の読み方)

海上保安庁「海しる」の海洋情報を釣果マップに重ねる機能です。Gold 以上で使えます。地図に出る記号の意味をここにまとめました。

釣りのための参考情報であって、航海用ではありません。 区域の境界や水深には誤差があり、最新でないこともあります。航海の判断は、海上保安庁の海図と最新の水路通報・航行警報でお願いします。規制の内容そのものは、必ず公式の情報で確認してください。

1. ON にする

地図右上のレイヤーメニュー(標準 / 航空写真を切り替えるのと同じ場所)で「海のマップ」を ON にします。ズーム7〜16で表示されます。右下のボタンから、グループごとの表示切替と等深線の色の凡例を開けます。

レイヤーは3グループに分かれていて、それぞれ独立に切り替えられます。Gold 未満では ON にできません。

2. 重ねると、地図はこう見える

新潟港西区で海のマップを重ねた実際の表示に、6か所の番号を振った図
新潟港西区の実際の表示(縮尺は目安)
  1. 1底質:岩
  2. 2底質:砂
  3. 3沈船
  4. 4海底障害物(魚礁など)
  5. 5灯台
  6. 6港則法の港域

3. 規制・区域の記号

船の通航や錨泊について、法令で区域が決められているところです。として描かれ、種類ごとに色とハッチ(模様)が違います。

港則法の港域の記号

港則法の港域

港則法が適用される港の区域。赤い縦線のハッチ。

港則法の航路の記号

港則法の航路

港の中に定められた航路。マゼンタの細長い帯。

大きな船が通ります。

港則法のびょう地の記号

港則法のびょう地

港の中で錨泊の場所として定められた区域。灰色の斜線ハッチ。

海交法の航路の記号

海交法の航路

海上交通安全法で定められた航路(浦賀水道航路など)。紫の太線。

航行量が非常に多い海域です。

指定錨地の記号

指定錨地

錨泊のために指定された場所。錨のマークと番号(T-1 など)が付きます。

検疫錨地の記号

検疫錨地

検疫のための錨地として定められた区域。

米軍演習区域の記号

米軍演習区域

在日米軍の演習区域として設定されている区域。黒い実線と灰色の斜線。

投棄区域の記号

投棄区域

投棄について定められている区域。灰色の点線の囲み。

港湾区域の記号

港湾区域

港湾法にもとづく港湾の区域。青い点のハッチ。

漁港区域の記号

漁港区域

漁港漁場整備法にもとづく漁港の区域。緑の点のハッチ。

4. 航路標識・障害物の記号

灯台などの標識と、海底にあるものです。として描かれます。

灯台の記号

灯台

★の記号。名称が添えられ、光の向きが筋で描かれます。

灯浮標の記号

灯浮標

海上に浮かべた標識(ブイ)。

灯標の記号

灯標

岩礁などに固定された標識。黒い柱とマゼンタの光。

沈船の記号

沈船

沈んでいる船。黒い船の形の記号です。

地図でいちばん目に付く黒い記号がこれです。

海底障害物の記号

海底障害物

魚礁・沈錘など、海底にある障害物。赤と緑の小さな記号の集まり。

魚礁はこの記号で出ます。

5. 底質の記号

海底が何でできているかです。等深線と同じグループに入っているので、等深線を出すと一緒に出ます。

岩の記号

海底が岩。黄土色の記号がびっしり並びます。

根がかりしやすい一方、根魚の付き場です。

砂の記号

海底が砂。黄色い山形の記号。

泥の記号

海底が泥。細かい点の集まり。

礫の記号

海底が礫(小石)。

貝殻の記号

貝殻

海底が貝殻まじり。

さんごの記号

さんご

海底がさんご。ピンクの記号。

南西諸島で多く出ます。

溶岩の記号

溶岩

海底が溶岩。赤い小さな記号。

伊豆諸島など火山性の海域で出ます。

6. 等深線の色

アプリのレイヤーシートに出る凡例と同じです。浅いほど淡く、深いほど濃くなります。

20 m
50 m
100 m
150 m
200 m

底質と等深線は同じグループだよ。
等深線を消すと砂や岩の記号も
一緒に消えるから注意してね。

考えているマスコットの魚

7. 覚えておきたいこと

  • 漁業権の区域は表示していません。 提供元が異なり、商用利用には都道府県の許諾が要るためです。
  • 記号は海しるが描いたものをそのまま重ねています。縮尺によって出たり出なかったりします。
  • 海の深さそのものを面で見たいときは、同じレイヤーメニューの海底地形マップを使ってください。
  • 船で出るときの計器と航跡は 出船モード をご覧ください。

出典:海洋状況表示システム(海上保安庁・https://www.msil.go.jp/ )を加工して作成。このサービスは、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成しているが、サービスの内容は海上保安庁によって保証されたものではない。